「中絶はいつまで受けられるのか」「今の妊娠週数で間に合うのか」と不安に感じている方もいるでしょう。
人工妊娠中絶を受けられる期限は、妊娠21週6日までです。ただし、自分で計算した妊娠週数と実際の週数がずれていることもあるため、自己判断だけで「もう間に合わない」と決めつけないことが大切です。
この記事では、中絶を受けられる期限や妊娠週数の確認方法、妊娠週数による中絶方法の違い、早めに受診すべき理由を解説します。病院やクリニックを選ぶときのポイントも紹介するので、期限が不安な方は参考にしてください。
中絶を受けられる期限は妊娠21週6日まで
人工妊娠中絶を受けられる期限は、妊娠21週6日までです。法律上は「妊娠22週未満」とされており、実際には妊娠21週6日までに処置を受ける必要があります。
ただし、自分で計算した週数と実際の妊娠週数がずれていることもあるため、自己判断だけで期限を決めないことが大切です。
中絶を受けられる期限に間に合うか不安な場合は、できるだけ早く医療機関で正確な妊娠週数を確認しましょう。
妊娠週数を把握する方法

妊娠週数は、中絶を受けられる期限や方法を判断するうえで重要な情報です。
妊娠週数を把握する方法について解説します。
最終生理から自分でおおよその妊娠週数を計算する
妊娠週数は、最後の生理が始まった日を妊娠0週0日として数えます。最終生理日がわかる場合は、現在のおおよその妊娠週数を自分で計算できます。
ただし、自分で計算した妊娠週数はあくまで目安です。生理不順がある場合や排卵日がずれている場合は、実際の妊娠週数と差が出ることもあります。
大まかな妊娠週数を把握する際には役立ちますが、正確な週数を知るためにも、早めに医療機関で調べてもらうことが大切です。
医療機関のエコー検査で正確な週数を調べてもらう
正確な妊娠週数は、医療機関のエコー検査で確認します。エコー検査では、胎児の大きさなどを確認し、妊娠週数を判断します。
最終生理からの自己計算よりも、現在の状態に合わせた妊娠週数を把握しやすい点が特徴です。妊娠検査薬で陽性が出ても、妊娠週数や妊娠の状態までは判断できません。
中絶を受けられる期限に間に合うか不安な場合や、中絶するか迷っている場合も、早めに医療機関で週数を調べてもらいましょう。
妊娠週数によって受けられる中絶方法が変わる

人工妊娠中絶は、妊娠週数によって受けられる方法が変わります。妊娠12週未満は初期中絶、妊娠12週以降は中期中絶にあたります。
期限内であっても、週数が進むほど体への負担が大きくなりやすく、対応できる医療機関も限られるため、注意しましょう。妊娠週数がわからない場合は、早めに医療機関で確認することが大切です。
妊娠12週未満:初期中絶
妊娠12週未満の中絶は、初期中絶にあたります。初期中絶では、吸引法や掻爬法などの方法で処置をおこないます。
吸引法は、専用の器具で子宮内の妊娠組織を吸い出す方法です。
吸引法のなかでも、手動真空吸引法(MVA)は、電動ポンプを使わず、手の力で吸引圧を調整する方法です。子宮への負担を抑えやすいとされています。
WHOも、吸引法を安全性の高い方法のひとつとして示しています。
一方、掻爬法は、器具で子宮内の妊娠組織をかき出す、長くおこなわれてきた方法です。近年は、体への負担に配慮して吸引法を採用する医療機関が増えています。
初期中絶は日帰りでおこなわれることが多く、費用は10〜20万円程度が目安です。ただし、処置方法や麻酔の方法、費用は医療機関によって異なります。
| 【経口中絶薬について】経口中絶薬は、子宮内妊娠が確認された妊娠63日、妊娠9週0日以下の方が対象です。すべての医療機関で扱っているわけではなく、使用できるかどうかは診察のうえで判断されます。 また、経口中絶薬では、腹痛や出血、吐き気などの副作用が起こることもあります。服用後も医師の管理が必要であり、通院や入院が必要になるため、注意しましょう。 ルナレディースクリニックでは、経口中絶薬による中絶はおこなっておりません。 |
妊娠12週以降:中期中絶
妊娠12週以降の中絶は、中期中絶にあたります。中期中絶では、初期中絶とは異なり、人工的に陣痛を起こして排出する方法がおこなわれます。
処置の前には、子宮頸管や子宮口を開くための術前処置が必要です。初期中絶よりも体への負担が大きくなりやすく、入院も必要になります。
費用は30〜60万円程度が目安です。妊娠12週以降は出産育児一時金の対象になる場合があるため、加入している健康保険に確認してみましょう。
また、初期中絶のみの対応で、中期中絶をおこなっていないクリニックが多い点にも注意が必要です。妊娠12週以降の可能性がある場合は、受診先が中期中絶に対応しているか確認しましょう。
ルナレディースクリニックでは、中期中絶をおこなっておりません。
妊娠22週を過ぎると中絶は受けられない

妊娠22週を過ぎると人工妊娠中絶は受けられません。妊娠22週以降は、中絶の対象外となります。
ただし、自己計算で22週を過ぎているように思えても、実際には間に合う可能性もあります。生理不順や排卵日のずれによって、計算上の週数と実際の妊娠週数が異なることもあるためです。
期限を過ぎているかもしれないと思った場合も、まずは医療機関で正確な妊娠週数を確認しましょう。中絶が難しい週数だった場合も、妊娠継続や出産後のことについて、医療機関や公的窓口に相談できます。
費用や同意書などに不安がある場合も、一人で判断せず、まずは医療機関へ相談することが大切です。
中絶を検討している場合に早めの受診が必要な3つの理由
中絶を検討している場合に、早めに受診すべき理由として、以下の3つが挙げられます。
- 妊娠の有無と正確な妊娠週数が確認できるため
- 中絶するか迷っている段階でも相談できるため
- 週数が進むと対応できる医療機関が限られるため
1.妊娠の有無と正確な妊娠週数が確認できるため
生理の遅れや妊娠検査薬の陽性反応だけでは、妊娠の状態までは判断できません。医療機関では、妊娠の有無や正確な妊娠週数を確認できます。
妊娠週数がわかると、受けられる中絶方法や今後の流れを判断しやすくなります。妊娠していない可能性もあるため、不安を長引かせないためにも早めの受診が必要です。
2.中絶するか迷っている段階でも相談できるため
中絶を受けるか決めていない段階でも、産婦人科へ相談できます。受診したからといって、その場で中絶を決める必要はありません。
医師から現在の妊娠週数や選択肢について説明を受けることで、今後の判断をしやすくなります。一人で悩み続けるよりも、正確な情報を得たうえで考えることが大切です。
3.週数が進むと対応できる医療機関が限られるため
すべての医療機関が、すべての中絶方法に対応しているわけではありません。初期中絶のみに対応しているクリニックも多くあります。
妊娠12週以降は、中期中絶に対応している医療機関を探す必要があります。中期中絶は身体的・精神的な負担も大きくなりやすいため、早めに受診し、対応できる医療機関を確認しましょう。
中絶を受ける病院やクリニックの選び方

中絶を受ける病院やクリニックを選ぶときは、通いやすさだけでなく、安全に処置を受けられる体制があるかを確認することが大切です。
受診先を選ぶ際には、以下の選び方を参考にしてください。
- 母体保護法指定医がいる医療機関を選ぶ
- 自身の妊娠週数に対応している医療機関を選ぶ
- 体への負担に配慮した方法で処置をおこなっているか確認する
- 術後のアフターケア体制が整っているか確認する
1.母体保護法指定医がいる医療機関を選ぶ
人工妊娠中絶は、母体保護法に基づいておこなわれる医療行為です。母体保護法指定医がいる医療機関でなければ、中絶はできません。
母体保護法指定医とは、人工妊娠中絶をおこなうために必要な知識や経験があると認められた医師のことです。受診前には、母体保護法指定医がおり、人工妊娠中絶に対応している病院やクリニックか確認しましょう。
ルナレディースクリニックでは、母体保護法指定医が診療をおこなっています。診療内容の詳細は当院の人工妊娠中絶手術のご案内をご覧ください。
2.自身の妊娠週数に対応している医療機関を選ぶ
医療機関によって、対応できる妊娠週数は異なります。妊娠12週以降の可能性がある場合は、中期中絶に対応しているか確認する必要があります。
予約時には、最終生理日や自分で計算した妊娠週数の目安を伝えましょう。週数が進んでいるかもしれない場合は、受診を先延ばしにしないことが大切です。
3.体への負担に配慮した方法で処置をおこなっているか確認する
中絶方法や麻酔の方法は、医療機関によって異なります。
体への負担が気になる場合は、どのような方法で処置をおこなっているかも選ぶ基準になります。痛みや不安が強い場合は、麻酔の有無や処置前の説明が丁寧かも確認しておくと安心です。
たとえば、ルナレディースクリニックでは、WHOが推奨する吸引法のなかでも手動真空吸引法を採用しています。また、静脈麻酔と笑気麻酔を併用し、手術中の痛みに配慮しています。
4.術後のアフターケア体制が整っているか確認する
中絶は、処置を受けて終わりではありません。術後健診で体の状態を確認する必要があります。術後健診では、出血や腹痛の状況、子宮の回復状態などを確認します。
発熱や強い腹痛、多量の出血などがあった場合に、すぐに相談できる体制があると安心です。次の月経や避妊方法について相談できるかも、病院選びの判断材料になります。
たとえば、ルナレディースクリニックでは、手術後1週間後と3週間後の2回の検診を無料でおこなっています。通院しやすい立地や診療時間、プライバシーに配慮された環境も、術後まで無理なく通うためのポイントです。
中絶に関するよくある質問
中絶を検討していると、受診から処置までの流れや同意書、料金について不安になることがあります。ここでは、関連するよくある質問を紹介します。
中絶は初回の受診から処置までどのような流れで進みますか?
中絶を受ける場合は、まず診察や検査で妊娠の有無と妊娠週数を確認します。そのうえで、処置方法や処置日、処置内容などについて案内を受けます。
同意書など、当日に必要な書類についても事前に説明されるのが一般的です。処置後は、術後検診で体の状態を確認します。
くわしい流れは、以下の記事で解説しています。
中絶には同意書が必要ですか?
中絶を受ける際は、本人の意思確認や同意書の提出が必要です。配偶者がいる場合は、基本的に配偶者の同意が必要になります。
未成年の場合は、医療機関によって保護者の同意を求められることがあります。事情によって対応が異なるため、不安がある場合は受診先へ相談しましょう。
くわしくは、以下の記事で解説しています。
中絶同意書は誰の署名が必要?親や相手に知られたくない場合の対応も解説
中絶にかかる料金はいくらですか?
中絶にかかる料金は、妊娠週数や処置方法、医療機関によって異なります。初期中絶と中期中絶では、必要な処置や入院の有無が異なるため、費用も変わります。
初診料や検査費用、手術費用、麻酔費用などが別にかかることもあるため、総額での確認が大切です。くわしい費用や支払い方法は、以下の記事をご確認ください。
中絶を検討している場合は早めに医療機関へ相談しよう
人工妊娠中絶を受けられる期限は、妊娠21週6日までです。妊娠22週を過ぎると、中絶は受けられません。
妊娠週数は、自己計算と実際の週数がずれることもあります。中絶を検討している場合や、期限に間に合うか不安な場合は、医療機関で正確な妊娠週数を確認しましょう。
妊娠12週を過ぎると、初期中絶とは受けられる方法が変わります。対応できる医療機関も限られるため、中絶するか迷っている段階でも早めに産婦人科へ相談することが大切です。




