初期中絶はいつまで可能？具体的な妊娠週数や期間などを詳しく解説

この記事を監修した医師

近都 真侑　

産婦人科医・産業医

近畿大学医学部卒業し、その後名戸ヶ谷病院で初期研修を経て千葉西総合病院と昭和大学の産婦人科にて勤務。ヤフー株式会社にて専属産業医を経て、JR東日本や株式会社ココナラなど述べ20社の産業医を歴任。

この記事を監修した医師

川原正行

ルナレディースクリニック院長 / 産婦人科専門医・母体保護指定医

1998年岡山大学医学部卒業。岡山大学病院、広島中電病院、福山医療センターでの産婦人科研修を経て、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）にて医薬品・医療機器の承認審査に従事。こうのとりレディースクリニック、新宿レディースクリニックにて勤務の後、2021年よりルナレディースクリニック院長。

予期せぬ妊娠に気づいたとき、「産むべきか」「中絶するべきか」をいつまでに決断したら良いのか知りたい女性やパートナーもいるでしょう。

当クリニックでも「中絶するかまだ悩んでいて、いつまでに決めればいい？」「初期と中期の中絶は何が違うの？」という疑問をよく聞きます。

この記事では、中絶がいつまで可能か、初期中絶と中期中絶の違いと特徴、リスクについて詳しく解説しています。

ご自身にとって最善の選択をするための予備知識として、ぜひご活用下さい。

中絶手術が可能なのは妊娠21週6日目まで

日本では、母体保護法で人工妊娠中絶が可能な期間は「妊娠21週6日目まで」と定められています。

妊娠22週以降は、胎児が母体外でも生存できる可能性があるとみなされ、中絶は認められません。

「妊娠21週まで中絶が可能」と聞くと、期間に余裕があるように感じるかもしれませんが、ここで要注意なのが「妊娠週数の数え方」です。

妊娠週数はいくつか算出方法がありますが、自分でできる数え方は「最終月経の開始日から数える」方法です。

インターネット上で検索をすると、最終月経の開始日や普段の生理周期を入力するだけで妊娠週数を自動計算できるツールもあります。

予期しない妊娠では気づくのが遅れる傾向があり、悩める期間が思ったより少なかったという方もいます。

中絶手術は「初期中絶」と「中期中絶」の二つに分けられ、可能な期間や手術方法、心身への負担が大きく異なります。

次は、初期中絶と中期中絶について詳しく解説していきます。

初期中絶は妊娠12週未満まで可能

初娠中絶手術は、妊娠12週未満（妊娠11週6日まで）に行われる中絶手術のことです。

この時期は胎児がまだ小さく、比較的安全に日帰り手術が可能です。

妊娠5週目頃から超音波検査で胎児のいる袋（胎嚢）の存在が確認できるため、中絶手術は最速で5週目ころから実施できます。

初期中絶の手術方法とは

初期中絶で主に用いられる手術方法には、「吸引法」と「掻爬（ソウハ）法」があります。

吸引法はさらに「手動真空吸引法（MVA）」と「電動真空吸引法（EVA）」の2種類に分けられます。

2023年より妊娠8週までの中絶に「経口中絶薬」という選択肢も加わりましたが、所要時間の短さや成功率の高さから、日本では現在も手術による中絶が一般的です。

吸引法と掻爬法の特徴や相違点については下表をご覧ください。

当クリニックでの中絶手術は、吸引法の中でも子宮や母体への負担が少ない「手動真空吸引法（MVA）」を採用しています。

中絶手術の方法について、詳細を知りたい方は下記の記事をご覧ください。

関連記事：中絶方法の吸引法・掻爬（ソウハ）法とは？違いや術前処置について解説

初期中絶にはリスクがあるの？

初期中絶は比較的安全な手術となっており、手術後の合併症は初期中絶全体で約0.3％です。

当クリニックでは使い捨ての滅菌器具を使用するため、感染症リスクを極限まで減らした中絶手術が可能です。

中絶手術には体へのリスクだけでなく、罪悪感や悲しみなど、精神面の負担も生じます。

当クリニックでは、患者様の身体的・精神的負担を最小限に抑え、安全で安心できる環境でのサポートを行っています。どんな不安や疑問でもお気軽にご相談ください。

中期中絶は妊娠22週未満まで可能

中期中絶は、妊娠12週から21週6日までの間に行われる中絶手術のことです。

初期中絶に比べて胎児が大きくなっているため、処置も大がかりになり、２〜３日間の入院が必要です。

そのため、初期中絶よりも心身への負担が大きくなります。

中期中絶の手術方法とは

中期中絶の処置には大きく分けて以下の２つの工程があります。

中期中絶手術を受ける際の注意点

中期中絶を受ける際には、以下のことに注意が必要です。

このように、中期中絶は初期中絶よりもリスクや負担が大きくなります。

そのため、中絶の意思が決まっている場合は、初期中絶をおすすめします。

中絶期間を過ぎた場合は出産をするしかない

法律で定められた中絶が可能な期間（妊娠21週6日まで）を過ぎた場合は、出産するしかありません。

赤ちゃんについて「ご自身で子供を育てる」か「特別養子縁組や里親制度、乳児院を利用して子供を育ててくれる方に託す」かの選択をします。

望まない妊娠をした場合は早めの受診をしよう

望まない出産を防ぐためにも、妊娠に気づいたらできるだけ早く医療機関を受診することが重要です。

望まない妊娠への悩みをひとりで抱えてしまうと、時間の経過とともに余計に相談しにくくなる悪循環に陥りがちです。

当クリニックでは、患者様の状況や気持ちに寄り添い、診察の結果をもとに最善の選択ができるよう、サポートします。

妊娠の可能性を感じたら、まずは受診・相談してください。

まとめ

• 日本では母体保護法に基づき、妊娠21週6日までの人工妊娠中絶が認められています。
• 妊娠11週6日までの初期中絶は手術（吸引法、掻爬法）が主流で、日帰り手術が可能なため身体への負担が比較的軽く済みます。
• 妊娠12週から21週6日までの中期中絶は子宮頸管拡張と陣痛誘発により出産と同じ方法で胎児、胎盤を体外へ排出します。
• 中期中絶は入院が必要で、心身や経済面への負担も大きくなるため、中絶の意思が決まっている場合は初期中絶をおすすめします。
• 妊娠22週を過ぎた場合は、出産するしかなく「ご自身で子供を育てる」か「特別養子縁組や里親制度、乳児院を利用して子供を育ててくれる方に託す」かの選択をします。
• どのような選択をするにしても、妊娠の可能性に気づいたら、一人で悩まずに早期に受診することが重要です。

当クリニックでは、吸引法の中でも子宮や母体への負担が少ない「手動真空吸引法（MVA）」を採用しています。

また、手術後1週間後と3週間後の2回の検診を無料で行っており、術後のフォローにも力を入れています。

患者様の状況や気持ちに寄り添い、最善の選択ができるようサポートいたしますので、ひとりで悩まず、早めに受診・相談してください。